フォーク定理とは

/金融・ゲーム理論

フォーク定理とは、無限回の繰り返しゲームにおいて、協力解が均衡として成立するという定理です。この均衡は、市場利率が十分に低く、互いがトリガー戦略を取った場合に現れます。

尚、トリガー戦略とは、相手が「協力」的ならば「協力」するが、相手が「非協力」に転じた場合は、それ以降自分も「非協力」(相手に不利な行動)を取るという戦略です。

繰り返しゲーム

繰り返しゲームとは、同じ戦略形ゲームを何回も繰り返して行うゲームです。但し、各回の後に各プレイヤが取った行動(戦略)は全てのプレイヤに知らされるものとします。

プレイヤ A が行動 X、プレイヤ B 行動 Y を取る場合の行動の組を (X,Y)、その場合のプレイヤ A の利得を A(X,Y)、プレイヤ B の利得を B(X,Y) で表すとします。このときの利得表を以下で表します。

AB B:X B:Y
A:X A(X,X)=4B(X,X)=4 A(X,Y)=1B(X,Y)=5
A:Y A(Y,X)=5B(Y,X)=1 A(Y,Y)=2B(Y,Y)=2

この例は、1回のみのゲームの場合、「X:価格維持」、「Y:値下げ」と置くと、2つの企業間の価格競争を表し、いわゆる「囚人のジレンマ」のパターンです。

両社が価格維持の行動を取ると両社の利得は共に「4」になりますが、互いの最適反応戦略は値下げであるため、ナッシュ均衡での両社の利得は共に「2」になってしまいます。1回のみの戦略型ゲームの場合は、このナッシュ均衡が現れます。

有限回繰り返しの場合

有限回(T 回)の繰り返しゲームの場合は、最後で相手の値下げを怖れて自分も値下げをしてしまうため、1回のみの戦略型ゲームと同じナッシュ均衡が現れてしまいます。

回数 ・・・ T1 T
A
B

無限回繰り返しの場合

無限回繰り返しゲームの場合は状況が変わり、両社のトリガー戦略がナッシュ均衡として現れる場合があります。

次の例は、最初は協力(価格維持)で、T 回目で A が非協力(値下げ)に転じた場合です。T 回目には A の利得は「5」になり一時的に増えますが、T+1 回目で B も非協力(値下げ)に転じると、A の利得は「2」に減ってしまいます。

回数 ・・・ T1 T T+1 T+2 ・・・
A
B

このような状況では、A は協力(価格維持)を続けるか、非協力(値下げ)に転じるか判断に迫られます。

フォークの定理の条件

無限回の繰り返しゲームにおいて、フォークの定理が成り立つ条件を求めます。

まず上の例で、T 回目の時点で、それ以降の利得の合計(現在価値)を計算します。ここで δ は割引因子(1利率)です。

  • 協力(価格維持)を続ける場合
    AC=4+4δ+4δ2+4δ3+=41δ
  • 非協力(値下げ)を転じる場合
    AD=5+2δ+2δ2+2δ3+=53δ1δ

ここで、協力(価格維持)戦略の利得が非協力(値下げ)戦略の利得より大きくなる条件 AC>AD は、

41δ>53δ1δδ>13

従って、割引因子が 1/3 より大きい場合は、協力(価格維持)戦略が選択されることが分かります。

次に、以下のような一般の場合で利得の合計(現在価値)を計算します。

AB B:X B:Y
A:X A(X,X)=CB(X,X)=C A(X,Y)=TB(X,Y)=S
A:Y A(Y,X)=SB(Y,X)=T A(Y,Y)=DB(Y,Y)=D
  • 協力(価格維持)を続ける場合
    AC=C+Cδ+Cδ2+Cδ3+=C1δ
  • 非協力(値下げ)を転じる場合
    AD=S+Tδ+Tδ2+Tδ3+=S(SD)δ1δ

AC>AD を求めると、

δ>SCSD

この場合、協力(価格維持を)続けるという戦略が合理的な判断として選択されることになり、特に割引因子が大きい(利率が低い)場合に現れ易くなります。これは、利率が低い場合は将来の利得の現在価値は大きくなり、繰り返しゲームの影響が出てくるためです。

 

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